安橋品牌成立至今已逾半個世紀，在這期間不斷改進影音產品的功能及提升產品的質素，並獲市場定位為世界領先品牌之一。我們設計及生產每件物有所值的影音產品，使各用戶獲得準確的影音效果及真實的原音表現。

雖然已站在領先位置，但我們依然堅守我們的生產宗旨。我們的目標是：所生產的每件產品均能令每位用戶滿意並超越他們的要求。


日本官網 出處 http://www.jp.onkyo.com/company/shishin.htm

経営理念（ビジョン）
VALUE CREATION
常に新しい価値提案を行い、驚きと感動で未来を動かそう
オンキヨーは創業以来、人類の共通語ともいえる音楽の理想的な再生装置の開発をめざしてきました。今後も、オンキヨーは常に新しい価値提案を行い、驚きと感動を皆様に提供してまいります。

経営方針
Ｇｌｏｂａｌ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ　ｗｉｔｈ　Ｌｏｃａｌｉｚｅｄ　Ｐｒｏｄｕｃｔｓ
オンキヨーは世界の市場で、それぞれの地域のお客様に最適な商品を供給し続けます。

Ｉｍａｇｉｎａｔｉｖｅ　Ｓｉｇｈｔ　＆　Ｓｏｕｎｄ
オンキヨーは「映像と音」を媒体として、独自の技術・サービスで世界の人々の快適な「空間と時間」を創造します。
Ｑｕａｌｉｔｙ　Ａｄｖａｎｃｅｍｅｎｔ　ｏｆ　Ｐｒｏｄｕｃｔｓ　ａｎｄ　Ｓｅｒｖｉｃｅｓ
オンキヨーは展開する商品・サービスに関し、常に業界最高水準の品質を維持し、その基本となる品質管理システムの強化、向上に努めます。

Ｉｎ　Ｈａｒｍｏｎｙ　ｗｉｔｈ　ｔｈｅ　Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ
オンキヨーは世界環境の保全が人類共通の重要課題であることを認識し、「環境との共生、調和」をスローガンとして、積極的に環境保全に配慮した企業活動を行います。

Ｐｒｏｐｅｒ　Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ
CS（顧客満足）の追求によりブランド・イメージの向上を図り、常にブランド力の強化に努めます。売上高至上主義、市場占有率優先主義を排し、高付加価値、利益優先主義に徹します。良質の保守主義を基本とし、連結ベースで経営効率の向上を図り、利益とフリーキャッシュの最大化を目指します。

オンキヨーグループ 企業行動憲章
我々、オンキヨーグループを構成する全ての企業(ONKYO)は、次の６原則に基づき、全世界で、全ての法律と秩序を守り、社会的良心をもって行動します。我々は公正な競争を通じて適正な利潤を追求し、全ての利害関係者と社会や環境に有用な企業であり続けるよう努力することを宣言します。

１．ONKYOは、安全で有用な製品とサービスを社会に提供し、市場に参加する全ての利害関係者に信頼されるよう努力いたします。
２．ONKYOは、公正で透明な自由競争を行い、それを妨げるあらゆる利害関係者との接触を持ちません。
３．ONKYOは、全ての利害関係者に対して、適時に、適正で、公平な情報開示を行うよう努力します。
４．ONKYOは、省資源、省エネルギーに努力し、地球環境の改善に努めます。
５．ONKYOは、｢世界市民｣としての自覚を持ち、それぞれの国、それぞれの地域の慣習と文化を尊重し、可能な限り最善の社会貢献と最適な企業活動を行うよう努力します。
６．ONKYOは、全ての企業構成員の個性と人権を尊重し、自主性と創造性の発揮できる安全で規律正しい活動環境を確保できるよう努力します。

ONKYOの全ての構成員は、本憲章の精神を阻害するような事象については、直ちに原因を究明し、解決策と再発防止策を明示し、情報の公開と責任と権限の明確化を図るように努力します。ONKYOの全ての構成員は、本憲章の実現が自らの役割であることを認識し、適切な社内体制の整備と企業倫理の徹底に努力します。

環境方針
理念
私達オンキヨーグループは、地球環境の保全が人類共通の重要課題であることを認識し、「環境との共生、調和」をスローガンとして、積極的に環境保全に配慮した企業活動を行います。
方針

１．AVC機器の開発、設計、製造、販売を核とする事業活動の全ての領域で、活動が環境に与える影響を的確に捉え、技術的、経済的に可能な範囲で、環境目的及び環境目標を設定し且つ定期的に見直し環境保全に配慮した企業活動を行います。

２．環境に関する法令等および当社が同意するその他の要求事項を遵守し、必要に応じて自主管理基準を設定して一層の環境保全に取り組むとともに、地域住民との調和を図ります。

３．購入部材のグリーン調達を積極的に推進し、有害物質を含まない環境負荷低減型の技術の開発と商品の提供に取り組みます。

４．事業活動の各部門において省エネルギー、省資源を進めるとともに、廃棄物の削減に取り組みます。

５．地球温暖化対策に賛同し、物流部門でのモーダルシフト（トラック輸送から鉄道や海運への転換）を推進することでCO2（二酸化炭素）削減に取り組みます。

６．環境の保全活動を推進させるための文書・組織・体制を常に整備し、汚染の予防に努め、環境監査を実施し活動の継続的改善を図ります。

７．環境教育や社内広報活動を通じて、同一サイト内の構成員への環境方針の理解と環境情報の周知徹底を行い環境保全に関する意識の向上を図ります。

８．この環境方針は外部からの要求に応じて開示します。